「リップル」と呼ばれることが多いXRPは、国際送金を速く安くするために設計された暗号資産で、XRP Ledger（XRPL）上で使われます。「リップル」は本来、開発に関わる米国企業リップル社の名前で、通貨の名称はXRP（日本の取引所では「エックスアールピー」）です。

リップル（XRP）とは？仕組みと特徴

XRPは、2012年に稼働したXRP Ledgerの暗号資産です。ビットコインのようなマイニングはなく、承認者（バリデーター）の合意で取引を確定させるため、送金は数秒で完了し、手数料もごくわずかです。発行上限は1,000億枚で、すべて最初に発行済みです。そのうち大きな割合をリップル社が保有しており、毎月最大10億XRPを市場に出す計画で、使われなかった分はエスクロー（預託）に戻します。「マイニングで増える」銘柄とは、供給の仕組みが大きく違います。

リップルは何に使われる？

主な用途は、国をまたぐ送金の橋渡し（ブリッジ通貨）です。送金先の通貨に両替するときにXRPを経由することで、素早く低コストで決済できるとされます。最近は送金に限らず、XRPLを使った資産のトークン化やステーブルコインの発行にも広がっています。リップル社は米ドル建てのステーブルコイン「RLUSD」を発行しています。日本では、SBIグループがリップル社と提携し、国際送金の取り組みを進めてきました。

リップルの今後・将来性を左右する材料

材料は、①裁判の決着、②ETF、③実需（送金・トークン化）の3つが中心です。米国証券取引委員会（SEC）とリップル社の裁判は、2020年の提訴から約5年を経て、2025年に双方が控訴を取り下げ、終結しました。規制面の不透明感は、以前より薄れています。2025年11月には、米国で現物ETFの取引が始まりました。実需の面では、RLUSDの流通量や、金融機関がXRPLをどの程度使うかが見られます。ただし、材料の多くはリップル社の動向に結びつくため、一社の発表に価格が左右されやすい点は押さえておきましょう。

当サイトは価格の予想を行いません。

リップルの買い方と国内で選ぶポイント

XRPは国内の多くの取引所で扱われていますが、取引所（板取引）で買えるかどうかは取引所ごとに違います。このページの「マーケット」で、買値・売値とスプレッドをくらべてから選んでください。外部のウォレットや他の取引所へ送金するときは、宛先タグ（デスティネーションタグ）の入力が必要な場合がほとんどです。入力を忘れると、送った資産が相手の口座に反映されないことがあります。また、XRP Ledgerのウォレットは、有効にするために最低限のXRP（リザーブ）を残す必要があります。bitFlyerではXRPの送付手数料が無料です（2026年10月時点）。

リップルのリスクと注意点

リップル社の発表や関連ニュースで、価格が大きく動きやすい銘柄です。発行済みの多くを一社が保有している点も理解しておきましょう。また、「リップル」と検索して出てくる情報には、会社の話と通貨XRPの話が混ざっているものがあります。投資判断をするときは、どちらの話かを分けて読むのがポイントです。

この解説は2026年10月時点の情報にもとづきます。当サイトは価格の予想や売買の推奨を行いません。